昨日、午後6時頃から急に私の会社で開発販売しているソフトウェアのダウンロードが増えた。
異常なダウンロード件数なので何かあると思いYahoo!JapanやGoogleで検索し原因を調査していたら、うちのスタッフがとんでもないものを発見してしまった。

それは怪しげな掲示板でいろいろなプログラムのシリアル番号を公開しているサイト。
わが社のソフトウェアのプログラムの解析ができないというような内容の書き込みがあり、それに対して、解析したバカがいてシリアルを公開しているではないか！！

理由はわからないが明らかに違法！！！

異常なダウンロードの増加の原因がこのサイトかどうかは分からないが、こうした違法行為をそのままにしておくわけにはいかない。
どうせ社会の常識や理屈のわからないバカな連中だと思うので、どうしたものかと考えています。

以前から次世代DVDの規格争いを演じていた東芝陣営のHD DVD（エイチディー・ディーブイディー）とソニー陣営のBlu-ray Disc（ブルーレイディスク、BD）の勝負がついた。

ソニーとしては、ベータマックスとVHS（日本ビクーが開発）の規格争いに敗れたこともあり、規格争い2連敗はなんとしても避けなければならなかったことは言うまでもない。

VHSに敗れた経験からか単に性能の優劣だけで決まらないことを十分心得た非常にうまいやり方で一気に勝負を決めた感じ。
まさに、「してやったり」と言いたいところだろう。

既にHD DVDを購入してしまった人は、さぞかしショックを受けているだろうし、東芝関連やそうでなくてもHD DVDの勝利を信じて関連製品などの開発をしている企業にとっても大問題。

しかし、この規格争いは遅かれ早かれ決着することは誰もが分かっていたことです。

現実的な結論としては、HD DVDとBlu-ray Discのいずれかがスタンダードになるか、両規格が共存するぐらいしかなかったわけで、現時点で次世代DVDを所有している人は今回のような結論が出た場合のリスクをある程度覚悟していたのではないでしょうか。

新しい物を人より早く手に入れて楽しむか、情勢が定まるまで我慢するかは人それぞれでどちらが得かは分かりませんが、どちらにしても自分の判断を信じ後悔しないことが大切でしょう。

メインのドメインを、domain.co.jp、バーチャルドメインを、virtual.co.jpとして説明する。

このディレクトリーにバーチャルドメインのvirtual.co.jpのhtmlや画像ファイル。
/home/*****/www/virtual.co.jp

このディレクトリーにバーチャルドメインのvirtual.co.jpのcgi関係のファイル。
/home/*****/www/cgi-bin

このような環境で、お問合せフォームなどからメールが送信できない場合の設定確認。

cgi-binに設置したcgiは文法的にも間違いが無くパーミッションも755に設定してあり、動作に必要なファイルもきちんと存在する。

症状としては、お問合せフォームにデータを入力し次へのボタンをクリックすると問題なく確認画面が表示される。
つまり、cgiは、動作している状態。

次に、確認画面から送信ボタンをクリックするとエラーとなる。


この場合、cgiに原因があるのではと、疑いたくなるがsendmailの設定をチェックする必要がある。

バーチャルドメインの場合、virtusertable（/etc/mail/virtusertable）を設定していると思うが、下記の記述が今回のエラーの原因になっている可能性がある。

@domain.co.jp error:nouser User unknown
↓
#@domain.co.jp error:nouser User unknown

つまり、メインのドメインに無いユーザーの場合はエラーにしてしまうと言う記述でこれを無効にすればいいわけである。


修正したらハッシュ化を忘れずに。

makemap hash /etc/mail/virtusertable.db < /etc/mail/virtusertable

念のため、virtusertable.dbが更新されているか確認。

これで、sendmailを再起動とかしなくても設定は即時反映される。

昨日は、バレンタインデー。
料理研究家・栄養士でテレビにもよく出演している中山桜甫先生から特製のチーズケーキ「男前!!チーズケーキ」をいただきました。
13日の夜に中山先生のスタッフの方がわざわざ会社まで届けてくださり、大感激です。


冷蔵庫で保存すれば1週間ほど保存可能とのことでしたが、一瞬でスタッフの胃袋に納まりました。

おいしかったことは、言うまでもありません。

保守契約書は、印紙税法の2号文書（請負に関する契約書）なのか、7号文書（継続的取引の基本となる契約書）なのかを、念のため京橋税務署に確認してみた。

条件は、月額の保守料が決まっていて、年間契約するタイプで、双方から解約の申し入れがなければ年単位で自動更新するというもの。

税務署からの回答は、金額が決まっているので2号文書となり、月額金額から年間の金額を計算して、2号文書の印紙税が適用されるとのこと。

たとえば、月額保守料金が5万円の場合、年間の保守料は60万円で、印紙税は200円ということになるわけです。

Yahoo! Japanニュースに、迷惑メールを送信した業者に対する罰金の上限が3,000万円という記事が掲載されました。
特定電子メール送信適正化法改正案に盛り込まれているらしく、2月中にも国会に提出で今年中の施行を目指すとのことです。

迷惑メールに困っている人も多いと思うので、こうした規制には賛成ですが、ただ罰金を高額にして規制を強化すればいいという問題でも無いような気がします。

改正案の内容を見ていないので、これまでの規制との関係がわかりませんが、事実上この法案が通れば、メールを広告や宣伝に利用することは難しくなりそうです。

同意のない相手にメールを送ることができないわけですから、広告や宣伝は、電話やFAXまたはダイレクトメールと言った従来のやり方に戻さざるを得ないわけです。

ただ、電話での営業は仕事を中断されますし、FAXも紙とトナーが無駄になります。
ダイレクトメールは、ポストがいっぱいになりゴミも増えますし、捨てるにしても宛名ラベルを剥がさないと個人情報等の漏洩に繋がります。

そう考えると、これらは迷惑メール以上の迷惑度かもしれません。
にもかかわらず、誰もこれらを規制しようと言う話は聞きません（私が知らないだけかもしれませんが）。

なぜでしょうか？

メールだけが迷惑で、電話やFAX、ダイレクトメールは誰も気にならないということでしょうか。


ひねくれた考え方かもしれませんが、電話やFAX、ダイレクトメールのメールとの決定的な違いは、増えれば増えるほど儲かる会社があるのに対して迷惑メールが増えても誰も儲からないということです。

許可の無い相手に電話やFAXができなくしたり、ダイレクトメールを送れなくすれば、そうしたビジネスに関与している会社は大打撃を受けるために簡単には規制できませんが、メールなら誰も文句はいいません。

文句をいうのは、迷惑メール送信者だけです。

つまり、迷惑メールの規制強化は、単にメールだけでなく、同意を得ていない場合の広告・宣伝の手法全般を考えて行うべきだと思うのです。